オンラインカジノの信頼性
海外では一般に浸透しているオンラインカジノとは言われますが、
日本ではカジノというと何となくいいイメージがなく、
オンラインカジノなんてまあ普通に怪しいですよね(笑)
私も最初はそう思ってましたが、安心して遊べる所もあることがわかり、
現在はベラジョンカジノ、カジクラ、エンパイアカジノなどなどで賭けて楽しんでます。
さて、一般論ですが
まずオンラインカジノ自体は違法なものではありません。基本的に国や政府の認可を受けて営業してるのがオンラインカジノで、その点は日本の公営ギャンブルと同じ。ヨーロッパなどでは一般的な娯楽として浸透しています。
さらにその市場規模は実際のカジノ都市(ラスベガスやマカオ、フィリピン)などでの売り上げを上回ると言われています。
ただオンラインカジノはかなりの数が存在するため、全てのオンラインカジノが安全とは言いきれず。下手なカジノで遊ぶと出金できないといったトラブルもあり得ます。
ここでは
- オンラインカジノって信頼できるの?
- 安全なオンラインカジノの選び方
に関して、3つのポイントに絞って説明します。
オンラインカジノにはライセンス保有の義務がある
オンラインゲーミングの運営会社は、世界各国の政府から発行された「運営許可書(ライセンス)」を取得し、その上で合法的に運営されています。
この運営許可書(ライセンス)がないとオンラインカジノの運営はできません。
ライセンスの取得は非常に厳しい審査に通過しなければならず、ライセンス発行にもかなりの時間と費用がかかります。高額のライセンス料が払えないと申請することすらできません。
そういった厳しい審査を通過したカジノだけが「優良」と認められライセンスが発行されます。このためライセンスは体力のない企業が簡単に取得できるものではありません。
・・とは言ってもライセンス発行国によって審査基準にバラつきがあり、どこでも安心というわけでもなかったりします。下記も参考にどうぞ
→オンラインカジノの運営ライセンスとその信頼度
まずはライセンスをきちんと保有しているかどうか。そこは最低限の条件になります。
オンラインカジノは定期的な監査を受ける
オンラインカジノはライセンスを取得して終了ではなく、その後も定期的な監査を受ける義務があります。
監査はライセンスを発行した政府機関や、専用の第三者監査会社によって行われ、オンラインカジノ運営会社の運営状態や、ゲームの公平性、プレイヤーへの還元率などが監査されます。これによりオンラインカジノはラインセンスを維持することができます。
第三者機関としては「eCOGRA」「TST」などが有名です。
(例)eCOGRAによる監査結果
定期的に監査される事によりカジノ運営会社による不正は難しく、プレイヤーの安全は保証されています。またオンラインカジノ会社にソフトウェアを提供しているソフトウェア会社やソフトウェア自体も同様に監査を受けています。
上記の様に公開されるペイアウト率も監査対象であり、その数値は信頼できます。
ペイアウト率をきちんと公開しているような所が安心ですね。
オンラインカジノには社会的知名度がある
オンラインカジノの運営会社には上場企業も数多く存在します。
海外に行くとTVでオンラインカジノのCM、街中では広告や看板などを見かけることも多く、それだけ庶民に浸透している娯楽であることが感じられます。
オンラインカジノ運営している会社にはプロスポーツチームの運営スポンサーになっている企業もあります。
(32REDカジノのユニフォームを来てプレイする選手)
特に多いのはサッカーで、2012年にはヨーロッパのオンラインカジノの大手「ビーウィン」が、イングランド・プレミアリーグのマンチェスター・ユナイテッド(マンU)と3年のスポンサー契約を結んだほか、下記などが代表例です。
〜オンラインカジノのプロサッカー運営スポンサー〜
- マンチェスターユナイテッド :Betfair, Bwin
- レアルマドリード :Bwin
- アストン・ヴィラ :32 Red PLC (2006-2008)
- セビーヤ FC :888 Holdings PLC (2006-2008)
日本ではカジノの認知度がまだまだ低いですが、世界ではこのように一般的な企業として大人が楽しむエンターテイメントとして定着しています。(日本のパチンコメーカーに近いかもしれません)
こういった社会的知名度のある企業が不正を働くことは考えにくいと言えます。不正がバレたら企業の名声に大きな傷がつくためです。
安心してプレイしたいならこういった大手企業カジノを選ぶのも手です。
日本ユーザー向けに運営する(日本語化された)オンラインカジノ
一部のオンラインカジノは日本語化に対応し、日本人ユーザー向けにサービスを展開しています。
日本には賭博法がありますが、これら企業は日本市場への進出にあたっては日本の法規制を専門家と相談して慎重に協議した上で、「法的に問題なし」との判断で参入を決断しています。
ただし法律家の見解も割れていて、今後、日本でも人気がどんど高まるのか、それとも国の規制が入るのかは、日本政府の方針にも大きく影響しそうです。
一方、カジノ法案も徐々に整備が進み、2016年12月にIR推進法案、2018年7月にIR実施法案が可決したことで、日本国内にカジノが建設されることは決定しました。
これらはオンラインカジノにも追い風の風潮であることは確かです。
因みに、大きな手間をかけて日本進出をしてきているカジノは、
それだけで相応の規模のしっかりしたカジノであると考えられます。
このためカジノ選定の際は「しっかり日本語化されたカジノ」の中から選ぶ事も重要に思います。
(私が実際に登録済みのオンラインカジノを比較・紹介しています)